いよいよスタート‼️希望の世界へ✨
以下のように世の中が進んでいるように思えない人も多いでしょう。
しかし進んでいます。
いよいよ最終章へ。
それは希望世界のスタート‼️
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終わった日本は国務大臣をバイト募集中‼️
世界の大変革スタートの合図が「エリザベスの死」そして、「911追悼式」そして「ダイアナさん生きています！」暴露(内容は10日後)そしてゲセラ発動‼️
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もうひとつの合図
さあ来た！トランプ復活&ゲサラ発表への合図！トランプ大統領【逮捕の仕込報道】Q計画！2022年09月13日！トランプ氏は驚きの旅行でゴルフシューズを履いたままDCに飛び込み司法省による起訴の可能性があるという噂を巻き起こしました！彼は逮捕されたようですが手錠はありませんでした！トランプ逮捕報道＝トランプ復活＝ゲサラへ！
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以下昨日2022年911までの世界について！
今、世の中は「さりげなく」いろんな側面が変化しています。
日本でも同じで、通貨システムも一般には見えないけれど変わっています。
地デジや日本の放送を仕切っていた「電通」が早々に無力になり、
CS・BS の電波権を持っていた「東北新社」は消え、
FOXがCS・BS の電波権を持って、アメリカ共和国(合衆国ではない)主導の放送になっています。
(とくにCSはFOX主導ですから…)
大企業は合併統合化されたり、中小企業はどんどん減っています。
こう言った変化の中「浄土真宗本願寺」も外資になってきており、宗教界も外資によっています。
若い人たちの経営への考え方も変化して「銀行からファンディング」に変わって、
国に言われなくても「働き方」が変わっています。
また、自営業ともなんとも言えない「フリーランス」も増えて、税制も変化しています。
こんな中で、相変わらず「地方の高齢議員」は、
相変わらずの思考で「地域活性化」なんかを考えていますが、
それがどれだけ「古いか」ということをわかっていません。
地方は相変わらず「外国の就労者を招き入れて《スパイ》への警戒」は全くありません。
また就労者、とくに英語圏でないひとたちへも「日本語を教えようとします」が、
「日本人と一緒に英語を学ぶ」という方法が、さらにグローバルですから、
都会はそのようにしているところが増えているようです。
このように「若いひと(ミレニアム)と地方議員」などの意識のズレは大きいですが、
以上のように、変化のスピードは早く2023年には、大きく変わり「リセット状態」になるでしょう。
しかしこれは、良い方向に変化しているのであり、「慌てる必要はありません」が、
株式の無意味化など、大きな変化の中で、お金を含めて「失うものは多い」でしょう。
しかし最低限の収入で素朴に過ごしてください。
23年を越えれば、「良い世界が生まれる」ことになるでしょう。
ただし、そこでは「地球はひとつ」という「大局的見解」が必要になります。
これを「一体というグローバリゼーション」と理解してはいけません。
たとえば、
「国家」の概念を強く持たない方が、より早く馴染んでいけることもあるでしょう。
みなさん「良い世界」を見てください。
「良い世界」が作られるという意味です。
あ〜中神というやつがそんなことを書いていたなぁと思えるひとは、
多分その世界を見ることができるだろうとわたしはお伝えしておきます‼️
2022年1月29日にトランプ第45代大統領から発表された内容‼️↓↓
【いままで、そしてこれから】
ドルを発行しているのは、アメリカの中央銀行である米国連邦準備制度理事会（FRB）です。
連邦準備制度理事会の理事は合衆国大統領によって任命されますが、理事会の実際の業務の管理は、理事と協議しつつ連邦諮問評議会が行います。連邦諮問評議会は、1914年に開かれた連邦準備制の組織委員会で選定された12の特権的都市の“金融地区”連邦準備銀行の役員によって選出されますが、連邦準備法に基づき一般には公表されていません。
全米12の地区連邦準備銀行は、金利を設定し、公開市場操作を指揮することによって米国通貨の日々の供給と価格をコントロールすることができます。この12ある地区連邦準備銀行の中で、最大の銀行が“ニューヨーク連邦準備銀行”です。
アメリカの金融政策である金利や通貨の数量と価値、および債権の販売は、実質的にはニューヨーク連邦準備銀行が決定しています。
1914年当初、ニューヨーク連邦準備銀行は20万3053株を発行し、ナショナル・シティ・バンクが最大の株数3万株を取得。ファースト・ナショナル・バンクが１万5000株を取得。チェース・ナショナル・バンクが6000株、マリーン・ナショナル・バンク・オブ・バッファローが6000株、ナショナル・バンク・オブ・コマースが2万1000株をそれぞれ取得しています。
さて、ニューヨーク連邦準備銀行の株を所有するこれらの銀行の株主は－
ロスチャイルド銀行・ロンドン
ロスチャイルド銀行・ベルリン
ラザール・フレール・パリ
イスラエル・モーゼス・シフ銀行・イタリア
ウォーバーグ銀行・アムステルダム
ウォーバーグ銀行・ハンブルク
リーマン・ブラザーズ・ニューヨーク
クーン・ローブ銀行・ニューヨーク
ゴールドマン・サックス・ニューヨーク
チェース・マンハッタン銀行・ニューヨーク
となっています。
つまり、ニューヨーク連邦準備銀行は、欧米の銀行が株の100％を保有していて、米国政府は1株も保有していません。上記の中でチェース・マンハッタン銀行が米国のロックフェラー系ですが、他はすべてがロスチャイルド系の金融機関です。要するに、実質的にロスチャイルド一族が米国の中央銀行を支配しているということになります。
ちなみに、現在のニューヨーク連邦準備銀行は、J・P・モルガン・チェースとシティ・バンクの二行だけで53％近くの株を所有しています。つまり、ロスチャイルド・モルガン・ロックフェラーという世界最強の財閥連合が相も変わらずFRBを支配しているということになります。
日本語で紙幣と手形は違う言葉で表現されますが、英語では紙幣も手形「notes」「bill」「draft」です。つまり、ドルというお金の正体は、米国政府が発行する国債を担保に、ニューヨーク連邦準備銀行が政府に貸し付けた手形＝債権証書なのです。
たとえば、米国政府が1億ドル必要だとしましょう。
そうすると連邦準備銀行は、米国財務省から1億ドル分の国債を購入し、政府の口座に1億ドルを振り込みます。この政府に振り込まれた1億ドルは、誰かの口座から借りてきて振り込んだおカネではありません。連邦準備銀行が何か実物的な資産を提供しているわけでもありません。ただ、米国政府の口座に1億ドルと記入するだけです。
連邦準備銀行は口座に数字を記入するという行為だけで“無”から1億ドルを創造するのです。そして、政府は1億ドルを受け取り、公共事業等の出費として米国社会に1億ドルが流れていきます。
さて、政府は時が来たら返済時に利子をつけて返さなければなりません。仮に利子をつけて1億500万ドルを返済するとしましょう。米国政府は国民から税金を集め、1億500万ドルを返済しなければなりません。しかし、世の中に出回っているおカネは1億ドル。500万ドル足りません。政府が1億500万ドル返済するには、新しく国債を発行し、世の中に流し、回収するしかありません。
ここに、政府の借金が規則的なリズムで大きくなっていく理由があります。
銀行は“無”からおカネを生み出し、国民はそれに対して利息を支払う義務を負う。また、政府は財政赤字を積み上げていく。そして、このマジックのようなおカネを使って世界中からアメリカに実質的な富が流れ込んでいく。その利益が最終的にはロスチャイルド一族をはじめとする国際金融資本家の懐に収まる、という仕組みになっています。
つまり、銀行とは合法的な搾取システムなのです。
【今後】
トランプ大統領が通貨発行権を取り戻した？
政府通貨の発行が可能に？
更新日：2020年7月3日
2020年3月27日のブルームバーグのこちらの記事に以下の記述があります。
This scheme essentially merges the Fed and Treasury into one organization. So, meet your new Fed chairman, Donald J. Trump.
FedはFRB、Treasuryは財務省です。
FRBと財務省が統合され、トランプ大統領が新しいFRB議長になったことを意味するということです。
世界の多く国々の中央銀行は政府によって直接管理されていません。
日本の中央銀行である日銀も同様です。
日銀の株式の半分は個人が所有しています。
別に日銀が直接的に通過を発行するわけじゃなくて、実質的には銀行が通過を発行しているだけだから、
問題ないという人もいますが、政府ではない人たちの意向で、金融政策を統制することができるということは、
民間企業によって政府をコントロールすることができるということです。
ちなみに中央銀行が国営となっている国は以下です。
北朝鮮、イラン、キューバ、ハンガリー、アイスランド、ロシア、中国、ベネズエラ
なんとなく大きな意図を感じますね。
リンカーン大統領やケネディ大統領など、数多くのアメリカの大統領は、
政府の管理下でないFRBがアメリカの通貨発行権を保有しているのは不自然だと、
政府に通貨発行権を取り戻そうとしてきました。
RV（通貨評価替え）の前に、GCR（世界通貨改革）を理解したほうが良さそうです。
GCR（世界通貨改革）は、端的に言うと現在の通貨発行が負債を伴っているという矛盾点を解消しようとするものです。
細かいことを考えると説明不足ですが、お金がこの世に生まれると当時に利息が発生するという仕組みになっています。
現在がこれが当たり前とされているのですが、それは詐欺的なことであるとして、この通貨発行の仕組みを正そうというのがGCR（世界通貨改革）です。
わかりにくいので、更に解説します。
お金というのは、人々の取引を介在するだけのものであって、それそのものが価値をもっているわけではありません。
お金を発行する時に負債として発行するということは、経済活動がなくてもお金単独で増殖していくということです。
そして、その増殖分は発行者に返済する必要があります。
簡単な例で説明します。
私が紙幣発行者です。国民はAとBの２人です。
私が１００００円をを発行してAにわたします。利息は年利１０％です。
AはBに１００００円わたして何か買います。
一年後、Aは私に１１０００円返す必要があります。
Bから借りようと思ってもBは１００００円しか持っていません。
どうすればよいのか？
選択肢は一つです。
私から１０００円借りれば良いのです。
私は最初に１００００円発行しただけで無限に利益を得ることができます。
これが詐欺だということで、このシステムを正そうというのが、GCRです。
お金というのは、取引を介在するだけのものなのに、
それを利用して利益を得ている人間がいる。
搾取である。
GCRは世界通貨改革と言われていますが、英語表記はGlobal Currency Resetなので、
この通貨システムをもう終わりにしましょうということです。
この搾取がなければ、無税国家が成立する可能性があるとも言われています。
確かに、税金を支払っている生き物が人間だけですから不可能ではなさそうです。
その利益を得ているのは誰か？
各国の中央銀行の所有者だと言われています。
すでに、トランプ大統領が通貨発行権を取り戻しました。
例えば、私がA銀行に３００万円の預金を持っていた場合、A銀行は信用創造により、３０００万円貸付できます。
私がBさんから３０００万円の家を買うために、A銀行から３０００万円借りました。
３０００万円はA銀行のBさんの口座に振り込まれました。
A銀行にある預金総額は３３００万円です。
A銀行は３億３０００万円の貸付ができるようになりました。
すでに私に３０００万円貸しているので、あと３億円貸出可能です。
A銀行は私の３００万円を元手に私に３０００万円の負債を負わせ、
さらに３億円貸出することができるようになりました。私は一生かけて３０００万円返します。
買いたかった家を買うことができたけど、なんか納得できませんね。
GCRが実行されるこのように実体とかけ離れた価値となっている通貨の価値が崩壊します。
ただ、何らかの取引を媒介するものは必要だし、現在人々が保有している資産が通貨と紐付いているので、
その価値を再評価し直そうというのが、RV（通貨評価替え）です。
その時に導入されるのが、量子金融システムだと言われていました。(2022年5月以前)
2020年5月現在では導入済み！
量子コンピュータによって現在匿名で利用可能なブロックチェーン技術による仮想通貨を超える、
また、マネーロンダリングといったことができない金融システムができるというような話です。
量子コンピュータによって、通貨の全てが完全管理されるので、マネーロンダリングは愚か、怪しいお金の動きは不可能になります。
住宅ローンがチャラになる？
RV（通貨評価替え）により住宅ローンがチャラになるのではないかと話があります。
GCRは通貨発行により必ず負債と利息が発生するという点が問題とされているので、
それをもって、住宅ローンがチャラになると私には思えませんでした。
どうやら、ベーシックインカム以上に所得がある人はチャラにならないかも知れません！
また、利息がなくなる可能性はありそうです。
しかし、そもそも今までの通貨発行の仕組みが詐欺的、犯罪的であるという論理なので、
ペナルティ的に銀行を解体して負債をチャラにするという事はありえるかもしれません。
わかりやすく説明したかったのですが、いかがでしょう？
少しは理解の助けになることを期待します。
RV（通貨評価替え）、GCR（世界通貨改革）、量子金融システム。
本当にそんなこと起きるのかなって疑いの気持ちがわきますが、
こちらの動画を見ると、もしかしたらありえるかもって考えてしまいます。
(動画なし)
GESARA/NESARAとは、簡単に言うと、
現在の詐欺的金融システムを終了させて、新しいシステムに移行させる
ということです。
かなり古くから言われている話で、ケイ・ミズモリ さんという方が、「世界を変えるNESARAの謎―ついに米政府の陰謀が暴かれる」という2004年の本に記述しています。
NESARAというのは、National Economic Security and Recovery Act (国家経済安全保障改革法)の略で、アメリカ国内の話になります。
GESARAはGlobal Economic Security and Recovery Act (地球経済安全保障改革法)の略で、
世界のこととなります。
現在の金融システムは、世界中で稼働しているため、まずは、アメリカでNESARA法を制定し、改革を行った後で、
GESARA法を成立させるということになります。
NESARA法は、以下の項目を実現するとされています。
１．連邦準備制度(FRB)を財務省が吸収・国営化し、 為替相場の変動を抑える金本位制を採用する。
これに関しては、それらしきニュースがありました。
２．IRS（米国国税庁）を解体して所得税（や資本利得税、遺産・贈与税）を廃止し、政府の歳入は、新設するNational Tax Serviceが定率の売上税（14％程度）から得る（新品商品に限定され、中古品や生活必需品には適用されない）。
アメリカでは、現在でも州によって売上税があります。
日本の消費税のように、卸業者など中間業者には課税されません。
最終的に、小売業者から消費者にわたるときだけに課税される税金です。
白ウサギを追え！〈前編〉: 闇の地下組織の野望と掃討作戦の一部始終 (笹原シュン☆これ今、旬！！)
３．憲法に準拠した法を回復する。
これに関しては、一部の金持ちのためだけの設計されたようなシステムとなっている世界が
憲法違反だということなのでしょう。
４．銀行の不正による救済策として、クレジット・カードやローンの負債を免除する。
こちらに関しては以下の、RV（通貨評価替え）GCR（世界通貨改革）に関する記事が参考になります。
５．現在の大統領と副大統領の辞任を必要とし、憲法に則った（NESARAの）大統領及び副大統領が替わりとして時期選挙まで任命される。
違法行為をしていたということになるので、交代が必要なのでしょう。
６．任命された大統領は「平和」を宣言し、アメリカの攻撃的な軍事政策を終結させる。
以上のことが実現されると、お金によって全てが決定されてきたシステムが解体され、
お金に困る人がいなくなります。
さらに、情報開示も公正に行われ、地球環境への配慮も怠らない理想的な社会が実現されると言われています。
これに世界は準じて、「GESERA法」によって動くことになるでしょう！
本当に実現されれば良いことばかりですね。
現在の状況を見ていると、政府がなにかやろうとすると、すぐ財源は？といったお金に縛られた思考に陥ります。
そもそも、お金はお金そのものに価値があるわけではなく、人の価値創造や流通などの血液のように働いているだけのものです。
量子金融システム（QFS）とは一体何なのでしょう？
量子金融システム（QFS）とは？
QFSはQuantum Finance Systemの略で、そのまま翻訳すると、
量子金融システムです。
人工衛星上の量子コンピュータを使う金融システムとのことです。
このシステムによって、マネーロンダリングは不可能になります。
グローバル通貨リセットをしつつ、量子金融システムを作動させていくとのことです。
ちなみに、今の所、量子コンピュータが実用化されたという情報はありません。
(2022年5月現在では導入済み)
量子金融システム（QFS）はいつから？
２０２０年の３月頃、QFS資金が解放されたと言われていました。
QFS資金は33京円あって、ベーシックインカムも余裕とのことです。
全地球の人口77億人で割っても、一人あたり４０００万円以上あるので、
確かに十分な金額です。
といっても、金額は本質ではありません。
QFS資金の裏付けは、各国の資源などとなるからです。
今の詐欺的金融システムのように、数字が数字を生んで、
金持ちが金持ちになるというシステムとは違い、
世界中のものを全人類で分け合って、幸せに生きていくことができるような金融システムです。
奴隷のような労働から解放されます。
現在の金融システムが詐欺的であることは、MMT理論を理解すればすぐにわかります。
そして、量子金融システムに世界中の銀行は移行されていっています。(2022年5月現在)
そこで、ある時一気に「兌換紙幣」の時代のようなシステムが起動します。
この辺は、いま微妙なので、保留しておきます！
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［もう一度ここでトランプさんが何をいったのか、解説しておきます］
まず、世界中のお金をどれだけ作っても良い悪いと指示してきたロスチャイルドの通貨発行権がトランプさんに移りました。
そもそもアメリカ開拓からのアメリカへのお金は、ロスチャイルドが通貨発行権を主導する「連邦準備銀行」によって、アメリカに利息付きで貸し付けられていたのです。
それも、たとえば「1億ドル貸すから5000万ドルの利息ね」という具合だったのです。
ここで理解しなければいけないのは、「そもそも1億ドルしかないのにどう頑張っても5000万ドルはどこからも生まれない」という仕組みです。
日本においても、戦後の日銀も同じように政府や各銀行にロスチャイルドに言われるまま貸し付けていたんです。
その他の国々の銀行もすべて同じなので、ロスチャイルド銀行がどんどん負債国を作って、それらの国をお金で動かしてきたのです。
そして国民はお金の奴隷になっていたんです。
そこでこの仕組みを変えようとした、リンカーンやケネディは暗殺されましたが、トランプさんは、親の代から周到に準備をして、ヒトラーの娘であるメリケルさんと組んで、昨年までにロスチャイルドとそれに加担していた組織、中でもバチカンは有名ですが、こういったところをことごとく潰してきたんです。
もともとヒトラーの目的も同じで、ユダヤ人虐殺などは、ヒトラーの側近にロスチャイルドがさせたものであり、彼はロスチャイルドによって極悪人という歴史にされてしまいましたが、きっちりメリケルさんに受け継がれて、密かに準備していた、イスラエルとトランプさんとの仲間に入って、この間ヨーロッパを改革してきました。
このように、連邦準備銀行も日銀も各国の通貨を発行していた機関もすべて国営ではなかったために、国は苦しんだのです。
ロスチャイルド銀行の許可なくしてお金を増やすことも減らすこともできなかったというのが資本主義の悪魔のシステムだったのです。
しかし2020年に通貨発行権をトランプさんが奪取して、すべて各国の国営にするとしたのです。
そこで「グレートリセット」といって、経済システムが180度変わります。
まずはみなさんのいままでの借金が基本的にすべてチャラになります。
そして、ベーシックインカムのような基本収入を国家が作って、現状の日本では1世帯20から30万円が毎月もらえます。(目算です)
ここでいつもの御用聞きエコノミストがインフレになるとか言いますが、経済の主導権を国が持っている以上、価格を上げてはならないという法律も作れます。
また、新品のものや生活必需品以外のものにしか税金はかけないといったことも言われています。
そもそも国がお金を作るのですから、税金を取る必要がないのです。
いまの「日銀は国有ではなく、半分以上の資金はロスチャから出ています」し、日本などの先進国全て同じだったので、昨年までみな負債国だったのです。
2022年3月時点で、詳細は微妙に異なっているものもありますが、上記はほぼ完了しています。
国によって、スタートしていたり、準備状態だったりします。
日本は、アメリカ共和国(合衆国ではない)が準備状態にしています。
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今後もzoomなどの直接でしかお伝えできないこともあるでしょうから、
ご連絡をお待ちしております。
