インフォメーション(日々更新中)
2020-03-25 04:42:00
第三次世界大戦真っ只中‼️
いまの世界情勢は「第三次世界大戦」といってもいいぐらいである。
こんな時代に「ミサイルを撃つ」なんてもったいないことをどこがするだろう。
核兵器もじつはどこもほとんどないといわれている。
コロナが武器と言えるかというと「いえる」だろう。
また、何気なく売り出される、5Gのスマホなんか、
持ってるだけで自殺行為といえる。
電磁波の殺傷力は半端ない。
「不審死」をとげる人がどんどん出るだろう。
それよりも、原始に戻る方が良い。
国力はどんどん弱まっていくだろう。
イギリス連邦、ロジア連邦、フランス連合などの国は、
このたび騒がないのは、「わかっている」または「仕掛けている」方だかである。
(アメリカはもともと兵隊であり、タレントだから、踊ることも多いだろう)
イタリアはそもそものローマ帝国を崩壊させる意味がある。
欧州で「イギリスが確定的にチカラをもち」世界はシオニストの思う壺である。
だからといって慌てなくても良い！
日本政府はわかっているからである。
日銀が「無利息無担保」の融資をしても「回収不能」になり、
経済が不安定に「いっときはなったとしても」戻せるのである。
円はなくなるかもしれないから、引き出しに行っても意味はない。
「自民党はそういう党」として作られているのだから。。
ただ国民は、パニックにならず、静観してれば良い。
「自殺者に謝らない」のも当然で、
このことを「国家や政府の問題だ」というのなら、
そういう人を選んだ国民が謝らなければならない。
謝らない政治家をどう落選させるか？
そういった観点が、システムがわからない日本人にはない。
目の前にいる人の責任は問うけれど。
見えていない「選挙区民の責任」は重要である。
またこういうことで「親に知恵をつけて、与党批判するヤカラのような集団もある。
そういう意味でなにかの被害者を探していて、与党批判に利用されてしまうのである。
そもそも日本は国民の意識レベルが低いといえる。
このような「大戦」が年末年始までは続くであろう。
そういう意味でも、地方行政に関わる公務員や議員にしっかりしてほしいものだが、
「時期落選」を考えると、仕事がなくなるので、「何も波風を立てない議員ばかり」であるから、
どうしようない。
この投稿は、「厳しく書いている」ようだが、煽るのではなく、
現代の戦争はこういうものであり、人材不足で何もできないという現状分析なので、
とりあえず「パニックにならないように」だけは警告しておきます。
なんとかなるシステムもあれば、物々交換でいきようというひとたちもいる。
