インフォメーション(日々更新中)

2022-12-16 07:06:00

TRUMPさんの重大発表‼️

今日アメリカ東部標準時により15日に発表されました。

ーーー

重大発表

ーーー

言論の自由がなければ 自由な国とは言えません この最も基本的なライダーが死滅するのを許せば 他の権利や自由もドミノのように 1つずつ倒れていくでしょう だから今日、私は左翼検閲体制を打ち砕き 全米民の言論の自由を取り戻す計画を 発表するのです 左翼検閲体制を打ち砕き、全てのアメリカ人のために言論の自由の権利を取り戻す計画を発表します。この場合、取り戻すという言葉は非常に重要です。 アメリカ国民を操り黙らせるために共謀してきたのです。彼らは選挙から公衆衛生に至るまで、あらゆる重要な情報を抑圧するために共謀してきました。そして、国内検閲に直接的、間接的に関与した連邦官僚を特定し、解雇する。国土安全保障省、保健社会福祉省、FBI、司法省、誰であろうと、だ。そして特定された犯罪を積極的に起訴します連邦市民権法違反の可能性もあります選挙資金法連邦選挙法証券法反トラスト法ハッチ法その他多くの潜在的犯罪市民規制法憲法違反の可能性これらの努力を支援するために下院共和党に直ちに保全書を送るよう要請しています 今すぐにでもそうしなければならないのです バイデン陣営やシリコンバレーの巨大企業には検閲の証拠を隠滅しないよう命令します 私の大統領就任と同時に、私は議会に、230条を改正し、大手プラットフォームを検閲ビジネスから解放する法案を父のところに送るよう要請します デジタルプラットフォームは、中立性と透明性、公正性、非差別を高い基準にして初めて230条の免責保護を受ける資格があるはずです このような場合、デジタルプラットフォームは、中立性、透明性、公平性、非差別性の高い基準を満たす場合にのみ、230条による免責の対象となるべきです。我々は、これらのプラットフォームに対し、児童搾取やテロ助長などの違法コンテンツを削除する努力を増やすよう求める一方で、合法な発言を任意に制限する彼らの力を劇的に抑制する必要があります。 s. 大学は、過去に検閲活動や選挙の違いに関与していることが判明した場合、そのようなブラックリストの削除のためのソーシャルメディアのコンテンツにフラグとして、これらの大学は、5年間の期間の連邦学生ローンのサポートで連邦研究ドルを失うべきである、多分もっと我々はまた、エンドを行うために民間団体と提携連邦官僚の明確な刑事罰について定めた新しい法律を制定すべきです

ーーー

トランプさんがいう左派はDSのことです。

これでトランプさんが下院議長になって、バイデンを罪で罷免して、トランプ大統領にまたなるっていう流れです。

そうなると一気に世の中変わります‼️