インフォメーション(日々更新中)
2020-03-28 19:26:00
マスクなんて意味ない！
まぁ「マスクなんて意味ないっちゅうことですわ」‼️
ワイドショーの扇動に泳ぐ(生死の苦海に溺れていくようなもんでしょ)haha❗️
3）公共交通機関の利用は避けたほうがいい？
これは間違っている。大きなアウトブレイクが発生した場所から帰ってきたばかりであるとか、新型コロナウイルスへの感染が確認された人と濃厚な接触をしたといった場合でない限りはだ。英国国民保健サーヴィス（NHS）は現在のところ、ウイルスに接触した可能性が高い人以外には公共交通の利用をやめるように勧めていない。アウトブレイクが発生した地域から帰ってきて、ウイルスに感染した可能性があるかもしれないと思う人は、家から出ずにNHSの非緊急番号に電話をしてほしい。
4）マスクさえあればウイルスから身を守れる？
COVID-19を引き起こす新型コロナウイルス「SARS-CoV-2」の感染予防として最も有効であるのは、普通の人にとっては規則正しい手洗いだ。マスクはコロナウイルスの主な感染ルートであるせきやくしゃみによる飛沫をさえぎる機能があるが、すべてのマスクが非常に小さな粒子をブロックできるわけではない。それに、マスクをしていてもウイルスは目から入ることができる。
本当にマスクをつける必要があるのは、感染者と濃厚な接触をする可能性の高い人々だけだ。一般市民がマスクをつけることに大きな利点があるという証拠はほとんど存在しない上に、市民がサージカルマスクをため込むことは、医療関係者が必要なときにマスクを入手しにくくなることにつながりかねない。
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コロナ対策を検討する政府の専門家会議は3月19日（2020年）夜、「欧州のように感染が爆発的に拡大する可能性がある。大規模イベントは引き続き自粛するよう」求めた。だが、こんな当たり前の見解は、加藤厚生労働相にだって出せる。会議のメンバーの1人である岡部信彦・川崎市健康安全研究所所長が、朝日新聞DIGITAL（3月18日17時00分）で、新型コロナウイルスは致死率1％前後だから、特別措置法を改正して、すぐに宣言するほどのものではないといっている。 会見した尾身茂副座長がそう言っていれば、ワイドショーに煽られ、必要以上に怯えている人たちがどれほど安心するかしれなかったのに。
はっきりした指標を示さないから、大阪の吉村府知事のように、大阪と兵庫の間の往来を控えるようになどとあほらしいことをいい出す人間が出るのだ。 検査体制も進まない、重症患者が出ても収容する病院がないのでは、感染そのものはまだまだ広がることは間違いないだろう。 とうとう、IOCのバッハ会長も延期を示唆する発言をし始めた。早急に画期的なワクチンを見つけない限り、今夏の東京五輪はないようだ。
日本が大慌てなのに、イギリスでは日本と対照的な政策をとっていると、週刊新潮が報じている。ジョンソン首相は、今後、さらにみなさんの愛する人を失うことになるだろうと国民に覚悟を求めた。 だが、同時に、医療専門家などを同席させ、「科学に基づき、適切なことを、適切なタイミングでやる」と、国民に安心も植え付けたのである。
さらに、政府の首席科学アドバイザーが「全ての人の感染防止は不可能であるし、望ましいことでもない。なぜなら、人口の何割かの人々がウイルスに対して免疫を持つことが、将来、われわれ自身を守るために必要だからである」と語った。 この意味は、「抗体保持者が60％を超えたあたりから、彼ら自身がバリアとなり、感染を終息させるという考え方」（在英国際ジャーナリストの木村正人） なのだという。政府や専門家というのは、こうした科学的な説明をして、国民に安心感を与えなくてはいけないのだ。
岡田晴恵教授 スリットざっくりのチャイナドレスでブイブイ言わせてた若いころ
コロナ騒動でテレビに出ずっぱりで、「コロナの女王」といわれるのが、岡田晴恵・白鷗大教授（57）だ。とくに、テレビ朝日系の朝のワイドショー「羽鳥慎一のモーニングショー」でよく見かけるが、ぼそぼそと小さな声でしゃべる、普通のおばちゃんである。
週刊文春によれば、「物憂げな表情で『政府はとっとと医療機関にマスクを出してください！』などとズバズバ言うのが面白い」（民放関係者）そうで、彼女のおかげで「モーニングショー」は視聴率が絶好調だという。 私が知る限り、ここはコロナ一色で、コロナの恐怖を煽っている元凶だと思うのだが。
彼女はかつて国立感染症研究所に勤めていて、医者ではないが、亭主は医者で、同じ感染研で働いていたそうだ。 その頃、スリットの深いチャイナドレス風の服を着て働いていたという。彼女の元同僚が「岡田さんと上司の部長が"禁断の師弟愛"に陥った」と話している。
それはウイルス第一部の田代眞人部長だという。田代部長の岡田寵愛ぶりは厚生労働省にまで知れ渡っていたそうだ。 彼女のほうも、「部長命令です！」が口癖で、「部長は私に逆らえない」と公言していたという。彼女が書いた論文が、実験データの取り扱いが不適切と問題になったことがあったが、岡田は完全に無視したため、所長が田代部長宛に「捏造が疑われるので論文を取り消すべきではないか」と文書を出したそうだ。
週刊春は岡田を直撃するが、「不倫なんかない」と答え、実験データの改ざんが問題になったことについては無言だった。 真偽のほどはわからないが、テレビで売れると、"痛い過去"まで掘り起こされるというのだから、岡田オバサンには同情する。
ヤクザも新型ウイルス防疫ボランティア！「ダイヤモンド・プリンセス」の清掃申し出
コロナ汚染は世界的な株の大暴落を招き、円も1ドル100円を切るどの円高になっている。昨年秋（2019年）の消費税増税がダブルパンチになり、日本経済は沈没しかねない。そのうえ、週刊新潮によれば、4月以降の「働き方改革」が働く人間たちの首を絞めることになるという。
同一労働同一賃金の施行で、人件費の高騰に喘ぐ多くの企業では、正社員の収入を減らすことで、格差をなくそうとする企業が多くなるそうである。 メスが入るのは手厚い各種の「手当」のカットだ。住居手当などがなくなり、過労死防止のため「残業規制」も行われる。繁忙期でも年間720時間を超える残業はできなくなるため、全企業に適用されると、残業代は年間8兆5000億円減少するそうだ。一人当たり年間14万円の減収となるそうである。 冬のボーナスにも影響が出てくる。住宅ローンを抱えている家庭は大きな打撃を受ける。さっそく保険、通信費、車などは見直すべきだという。
コロナ騒ぎで、深刻な（？）マスク不足だが、それに便乗して、マスクを買い占め、大儲けしようと考えたヤクザはあまりいなかったと週刊ポストが報じている。中国人観光客を使ってマスクを大量に買い占めたマカオの組織幹部は、「日本のヤクザは態度がでかいわりに根性がない。言葉が喋れずハングリーさもない。今回もヤクザは儲け話に乗り遅れた」 と語っている。
しかし、ボランティア精神を持ったヤクザは多いようだ。今回も、関東に本部を持つ広域暴力団は、傘下組員を動員して3万枚近くのマスクを集め、中国へ無償で送ったという。なかには、横浜埠頭に停泊していたダイヤモンド・プリンセス号の清掃を志願するヤクザもいたそうだ。 政府は、暴力団に美談をかっぱらわれてはたまらないと、応じなかったという。FUKUSIMA50ではないが、コロナ60とでも名付ければ、世界的に有名になったかもしれないのに。
(元木 昌彦（もとき・まさひこ）)
2020-03-27 05:42:00
5G‼️
5Gのスマホが出るようですが、使わないほうがいいです。
電磁波が強烈なので、場合によったら「死にます」から、
便利だのなんだのって、いまでも充分です。
新しいモノ好きでも、飛びつかない方がいいです。
ご参考に！
2020-03-25 23:40:00
無常の真理を超える「真実」‼️
無常という真理の中で、その真理に括られない「真実」こそ、「理解しあえて変わらない人間関係」で、
これを「友愛」とか「和合」というのです。
2020-03-25 04:42:00
第三次世界大戦真っ只中‼️
いまの世界情勢は「第三次世界大戦」といってもいいぐらいである。
こんな時代に「ミサイルを撃つ」なんてもったいないことをどこがするだろう。
核兵器もじつはどこもほとんどないといわれている。
コロナが武器と言えるかというと「いえる」だろう。
また、何気なく売り出される、5Gのスマホなんか、
持ってるだけで自殺行為といえる。
電磁波の殺傷力は半端ない。
「不審死」をとげる人がどんどん出るだろう。
それよりも、原始に戻る方が良い。
国力はどんどん弱まっていくだろう。
イギリス連邦、ロジア連邦、フランス連合などの国は、
このたび騒がないのは、「わかっている」または「仕掛けている」方だかである。
(アメリカはもともと兵隊であり、タレントだから、踊ることも多いだろう)
イタリアはそもそものローマ帝国を崩壊させる意味がある。
欧州で「イギリスが確定的にチカラをもち」世界はシオニストの思う壺である。
だからといって慌てなくても良い！
日本政府はわかっているからである。
日銀が「無利息無担保」の融資をしても「回収不能」になり、
経済が不安定に「いっときはなったとしても」戻せるのである。
円はなくなるかもしれないから、引き出しに行っても意味はない。
「自民党はそういう党」として作られているのだから。。
ただ国民は、パニックにならず、静観してれば良い。
「自殺者に謝らない」のも当然で、
このことを「国家や政府の問題だ」というのなら、
そういう人を選んだ国民が謝らなければならない。
謝らない政治家をどう落選させるか？
そういった観点が、システムがわからない日本人にはない。
目の前にいる人の責任は問うけれど。
見えていない「選挙区民の責任」は重要である。
またこういうことで「親に知恵をつけて、与党批判するヤカラのような集団もある。
そういう意味でなにかの被害者を探していて、与党批判に利用されてしまうのである。
そもそも日本は国民の意識レベルが低いといえる。
このような「大戦」が年末年始までは続くであろう。
そういう意味でも、地方行政に関わる公務員や議員にしっかりしてほしいものだが、
「時期落選」を考えると、仕事がなくなるので、「何も波風を立てない議員ばかり」であるから、
どうしようない。
この投稿は、「厳しく書いている」ようだが、煽るのではなく、
現代の戦争はこういうものであり、人材不足で何もできないという現状分析なので、
とりあえず「パニックにならないように」だけは警告しておきます。
なんとかなるシステムもあれば、物々交換でいきようというひとたちもいる。
2020-03-24 20:26:00
ジモティー❣️
ジモティーっていう「不要物をほぼ0円」でやりとりするサイトがあるけれど、
もはや「いろんな分野」でこういった「物々交換」のようなシステムを作ったらいいと思うのです😁
